室内のバリアフリー化が当たり前になってきましたが、皆さんのご自宅はバリアフリー化されていますか。私の実家では、お風呂やトイレ、階段に手すりを設置しています。このように室内のバリアフリー化は当たり前になってきていますが、建物の外はどうでしょうか。バリアフリーは建物内だけでなく、その周辺においても必要不可欠です。今回は外構のバリアフリーについて紹介します。
目次
バリアフリー外構のポイント
バリアフリーとは、高齢者や障碍者などが生活するうえで支障となる障害を取り除くことです。外構のことを考えるとき、デザインや同線、外からの視覚などに注目することが多いですが、バリアフリー化する際は、機能性を重視することもポイントになってきます。外構のバリアフリー化でおさえておきたいポイントは8つです。
①段差をなくす
体を思うように動かせない方にとって、階段を昇り降りすることは困難です。小さな段差でもつまずいて転倒してしまう可能性があります。高低差がある場合は、スロープを設けることで歩行や車いすでも移動しやすくなるのでおすすめです。
②転倒防止を目的とした材質の使用
画像引用元：エスビック株式会社
大理石やタイル等、滑りやすい材質を使うと雨の日などに転倒する恐れがあります。ただし、最近は滑りにくいタイルもあるので、どうしてもタイルを使用したい場合は滑りにくいタイルを選ぶようにしましょう。また、砂利など足元がデコボコしそうな材質も車いすでの移動や歩行がしづらくなります。
③スロープの勾配と幅
画像引用元：魔法の庭ティエラ (丸石株式会社)
体を思うように動かせない方は、スロープの勾配がきつかったり幅が狭かったりすると移動が大変です。屋外のスロープの場合、傾斜角度は5%以下（1mあたり高低差が5cm以下）が基準となっています。傾斜角度を緩やかにする場合、敷地によっては写真のようにL字にしたり、U字に折り返したりして長く作らなければなりません。スロープの幅は1m以上が必要とされています。このような基準を満たしたスロープ作りが重要です。また、車いすの場合は、縁石を設けることで脱輪を防ぐことができます。
④手すりの設置
歩行や車いすでの移動時に手すりがあると転倒防止に役立ちます。また、手すりがあれば体を支えることができ、バランスがとりやすくなるので、安心・安全に移動することができます。車いすを想定したバリアフリー化の場合は、手すりの高さに注意が必要です。
⑤玄関から駐車場までの動線を短くする
画像引用元：株式会社 岡本ガーデン
体を思うように動かせない方にとって欠かせないのは乗り物です。玄関から駐車スペースまでの距離を短くすることで、移動が楽にでき、外出がしやすくなります。また、雨の日は屋根を設けることで、傘をささなくても安全に玄関から駐車場まで行き来することができます。
⑥引戸の使用
開き戸の場合は押したり引いたりしなければならないため、開けづらくなります。引戸であれば、車いすや力が弱い方でも楽に開閉することができるのでおすすめです。車いすを考慮して引戸にする場合は、車いすが通れる幅を確保することと鍵穴の位置に注意が必要です。
⑦照明の設置
夕方や夜間は足元が見えにくくなるため、障害物があるとつまづいたり転倒したりする恐れがあります。照明を設置することでそれらを回避することができるので、暗いところには照明を設置するようにしましょう。
⑧室内から屋外への出入りのしやすさ
画像引用元：株式会社ベストホーム
家族全員が楽しいガーデンライフを送るためには、お庭への行き来のしやすさがポイントです。ガーデンルームやウッドデッキなどを設けると、室内から屋外へ出やすくなります。こちらの施工写真は、家と庭の繋がりを大切に設計されたプランで、バリアフリーも兼ねて施工されています。少し外に出たいときでも、これなら外と内で行き来しやすくていいですね。
バリアフリー外構 補助金と減税の制度
バリアフリーを目的に外構をリフォームする場合、介護保険の「高齢者住宅改修費用助成制度」を利用できる可能性があります。また、補助金のほかに「バリアフリーリフォーム減税」という税の優遇措置もあります。補助金や優遇措置が活用できると家計も大助かりです。それぞれの制度を簡単に紹介します。
高齢者住宅改修費用助成制度
高齢者住宅改修費用助成制度は、介護保険の被保険者で「要介護」あるいは「要支援」認定を受けている人が居住していると利用することができます。支給額は、要支援、要介護区分にかかわらず、被保険者1人につき工事費用の上限は20万円までです。適用が認められると、そのうちの9割（最大で18万円）が支給されます。工事費用が超える場合は自己負担となります。
詳しくは厚生労働省のホームページをご覧ください。
福祉用具・住宅改修｜厚生労働省 (mhlw.go.jp)
バリアフリー改修に関する特例措置（バリアフリーリフォーム減税）
バリアフリー改修に関する特例措置は、性能向上リフォームを推進することで、バリアフリー性に優れた良質で次の世代に資産として承継できるような住宅ストックを形成するための制度です。「所得税」と「固定資産税」を対象とした制度があります。所得税の減税では、一定のバリアフリー改修工事を行った場合、改修後居住を開始した年の所得税額が一定額控除されます。固定資産税は、新築10年以上を経過した住宅で一定のバリアフリーリフォームを行った場合、工事完了年の翌年度分の固定資産税から３分の1が減額されます。
詳しくは国土交通省のホームページをご覧ください。
住宅：バリアフリー改修に関する特例措置 – 国土交通省 (mlit.go.jp)
まとめ
外構のバリアフリー化についていかがでしたか。ガーデンプラットでは様々な施工例が確認できたり、施工店を探せたりします。施工例を探すときは、テーマにある「バリアフリー」にチェックを入れるとバリアフリーをテーマにした施工例を確認することができるます。気になる方は是非チェックしてみてください。
ライター：Naaya
